穂波センセイの「考えてみませんか? 働くこと・楽しむこと」

  • ブログの紹介
    4人の子育てに追われる一方、ハーバード大公衆衛生大学院リサーチフェローとして、女性のトータルヘルスケア、女性医師の復職支援などで活躍するパワフルウーマン。「決してスマートではない生活」(笑)の中から、皆さんを元気づけるメッセージや、一緒に考えていけるテーマをお届けしていきます。
  • 著者プロフィール
    吉田穂波(よしだ ほなみ) 1998年三重大卒。聖路加国際病院の産婦人科レジデント後、2004年に名大で博士号取得。2004年よりドイツ、イギリスで臨床に携わる。帰国後、「ウィミンズ・ウェルネス 銀座クリニック」でトータルヘルスケアを実践。08年にハーバード大公衆衛生大学院修士課程に入学。10年5月に卒業後、リサーチフェローとして研究を続けている。これまでに4女を出産、子育てにも追われる日々。

2012年04月

大震災とお母さんと子育て支援(2/3)

○特別扱いされなかった妊産婦
災害後、宮城県女川に支援に入ったイスラエル軍災害援助隊は内科、外科、小児科、産婦人科、耳鼻科などで構成される"移動診療所"でした。私たちの先遣部隊のメンバーが一緒に活動させていただいた時に驚いたことは、彼らが国外の災害援助経験にもとづき、豊富な機材を持参していたことです。

特に産科では、ポータブル超音波診断装置や内診台のみならず分娩台、新生児蘇生設備まで空輸してきており、被災地でもお産があることを当然としていました。災害時には、病気があろうとなかろうと、怪我をしていようといまいと、妊婦さん及び乳児を特別に扱うことが必要です。それは、災害によるストレスで、妊産婦及び乳児が、ほかの人よりも様々な健康被害を出しやすいということがわかっているからです。

例えば、アメリカで起きたハリケーン・カタリーナでは、被災人口の2%に満たない妊婦さんを優先して搬送し、安全な場所にある妊婦さん専用トレーラーハウスに移していました。一方で、今回の東日本大震災では、妊婦さんが特別扱いされることはあまりありませんでした

○手厚いケアを実現したALSO
しかし、次につながるような好事例もありました。プライマリ・ケア医でALSO(Advanced Life Support in Obstetrics)という研修を受け、産科の取り扱い方法についても熟知していた家庭医のメンバーが、PCATメンバーとして災害直後の3月17日から宮城県女川町から石巻地区を回り、妊産婦に手厚いケアと適切な処置をしたのです。

ALSOとは、医師やその他の医療プロバイダーが、周産期救急に効果的に対処できる知識や能力を発展・維持するための教育コースです。プライマリ・ケア医だけでなく産婦人科医師の研修医を対象とした訓練でもあります。このコースは1993年にAmerican Academy of Family Physicians(AAFP-米国家庭医学会)によって認可され、現在全米ではほとんどの分娩施設において、分娩に関わる医療プロバイダーがALSO の受講を義務づけられています。

またALSOコースは世界的に普及活動が行われており、2009年現在までに、50ヵ国以上でプロバイダーコースが開催され、10万人以上がALSOコースを完了しました。日本では2008年に金沢大学の周生期医療専門医養成支援プログラムのグループが米国家庭医療学会から日本でのALSOセミナー運営権を取得し、2008年11月に金沢大学医学部にて初めてプロバイダーコース、インストラクターコースを開催しました。

2009年4 月1日よりNPO法人周生期医療支援機構(本部:石川県金沢市)がALSO-Japan事業として日本におけるALSO普及活動および運営をおこなっています。(2009年4月1日金沢大学医学系研究科周生期医療専門医養成学講座HPよりhttp://www.oppic.net/item.php?pn=also_japan.php)

今後は、国内の多くの災害医療チームの研修にも、妊産婦および乳児の医療に対応できるトレーニングが組み込まれるようになっていくことでしょう。ただ、産婦人科医や現状の限定された産科プロバイダーだけではおそらく救護所までとなるとマンパワーが足りません

産婦人科専門医の手の届かないところで、妊産婦や乳児のプライマリ・ケアができる救急医療プロバイダー(救命士や自衛隊、DMATのメンバーなど)が多く必要であるという観点から考えると、もう少し先には一般の人たちがBLSO(Basic Life Support in Obstetrics)を学びプロバイダーとなれるように、一般人対象のBLSOへまでつなげていけば、さらに社会全体で妊産婦や乳児を守る、災害弱者を守るという意識付けにつながるのではないかと考えています。

大震災とお母さんと子育て支援(1/3)

私は、以前は産婦人科医として「いいお産が目標」でしたが、自分が産後にとても苦労したことから、「お産はゴールではなくスタートだ」と身にしみて感じました。

私は自分の世話を後回しにしてしまうお母さんが、いつも気にかかっています。「お母さんにもっと注意といたわりを向けてあげて欲しい」「育児不安で辛い人を一人でも減らしたい」「子育てが大切なことだとわかってはいるけれど、「孤独」を感じてしまう人を一人でも癒したい」――。

そのような気持ちから、東日本大震災後、母子保健及び公衆衛生専門家を求めていた日本プライマリ・ケア連合学会の派遣医師募集に手を挙げ、3月28日からPCATメンバーの一員として宮城県石巻地域、女川町、東松島市での妊産婦支援を始めました

○「特殊な災害後経過」
今回の災害では、津波が多くの人の命を奪ったことと、その後の寒さもあって元気な方しか生き残れなかったケースが多かったため、超急性期のトリアージタッグは緑(健康)か黒(死亡)がほとんど。命を失われたか、生活の基盤を失われたか、のどちらかでした。

また災害医療とはいえ、怪我の対応だけではなく、高齢社会を反映して内科的なケアが必要となりました。日本が先進国の中でも高度医療、及び、少子高齢化社会のトップを走っていることから起こる『特殊な災害後経過』では、今までの認識とは違い、災害発生直後から内科的な対応、そして慢性期のプライマリ・ケア支援が求められたのです。 

人の怪我だけではなく避難所の生活そのものを見る公衆衛生的な視点からの医療支援・避難所管理も必要とされました。PCATはもともとプライマリ・ ヘルス・ケアや地域医療、予防医療を良く知っている先生方のネットワークから産まれた医療支援チームです。今回、被災地に駆け付けた医療支援チームには、人々の普通の暮らし、普通の健康という観点から支援の方法を考えられるチームはあまりいませんでした

○「地域住民の健康をいかに改善させるか」
PCATにはそうした知識に長けた医療者が多く、被災地のニーズに予防医学・地域医療という側面から対応してきました。日本という福祉先進国においては、要介護高齢者が被災者の大多数を占める中、 地域医療や在宅医療、老人医療をよく知るPCATメンバはそうした要援護者の存在を早くから察知。病院で待っているだけではなく、訪問診療の観点から避難所内で自分から患者を探し、診療していくといった『掘り起こしタイプ』の支援を行い、真のニーズに対応していくことができました。

これは国際保健の分野で良く知られる「地域住民の健康をいかに改善させるか」というセオリーと共通するものがあり、災害時には一番必要とされたスタイルだったと思います。